これまでの河川の開発は、治水・利水計画規模に対して必要な施設を建設してきました。しかし近年、これらの計画を超過する洪水・土砂災害が発生し、激甚化しており、現状の整備水準や将来の計画では“まち”を守れないきれない時代に，じわじわと突入しています。 これからの我が国は、洪水・氾濫の発生を許容できる粘り強い“まち”が求められます。本研究では水害特性を過去から読み解き、将来を高精度に予測し、その変化に適応した“まちづくり”を考究し、提案します。
現在の河川施設（構造物）は、河川の法律である河川法の下で、治水・利水計画が策定され、その規模に対して必要な施設が建設されています（fig.1）。
しかし、近年地球温暖化による気候変動により地球規模での気温上昇と我が日本でもそれを上回る気温上昇が予想されています（fig.2）．この気温上昇は，日本周辺の気象現象に影響を及ぼし，梅雨前線の長期化と豪雨の発生頻度および強度が増加・増大や，スーパータイフーンの襲来による洪水・土砂災害による広域的で甚大な風水害が懸念されています。
これまでは、洪水・氾濫が起きないように整備してきましたが（Fig.3）、計画規模を超える超過洪水の発生リスクが高まっています。これからは、洪水・氾濫を許容しながら“まちづくり”をしないといけない時代が必ず来ます。
上記の既存施設を活用したハード対策に加えて、洪水・氾濫が発生することを前提としたソフト対策が不可欠になります。ハード対策とソフト対策を協働させた粘り強い“まちづくり”が求められます。
温暖化による気象の変化に対応した既存施設の再編・運用管理手法の見直し，洪水氾濫を許容した治水施設の整備，生態系サービスを考慮したインフラ資本の整備，リスク低減が期待できる制度的な適応など，治水・利水・環境の整備目標を満足する河川流域のあり方を具体的に提案することを目標として活動しています．
など
論文
「豪雨による洪水・土石流の発生を想定した マルチ・ハザードと避難判断基準に関する研究」(2015)『河川技術論文集』21p.485ｰ490.
「予測雨量誤差を考慮した洪水予測システム開発」(2013)『土木学会論文集 B1(水工学)』69(4)p.1591-1596.
「埋没水害地形の同定: 非破壊物理探査法の適用」(2009)『土木学会論文集Ｂ』65（2）p.141-150.
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