起業の目的は収益をあげること

自分自身でベンチャーを起業した経験から日頃、思う事があります。

起業の目的は、ずばり収益をあげることだという点です。

社会貢献を宣言したり、夢やビジョンを語る事はもちろん重要です。

しかし事業で収益を上げ続ける事が出来なければ、やがて事業撤退を余儀なくされ、事業を通じた社会貢献が果たせることが出来なくなるばかりか、事業撤退により、顧客や従業員に多大なる迷惑をかける事になってしまいます。

逆に収益を上げ続ける事が出来れば、事業を通じての社会貢献を継続できるばかりでなく、納税を通じて、広く人々へのお役立ちに貢献できる事になります。

ザ・プロフィット ・・・利益はどのようにして生まれるのか

同名のタイトルの書籍があります。この本では主な収益モデルは２３種類あるとされ、師匠と弟子の問答で各収益モデルについて解説がされています。

ビジネスの世界で歩んで来た筆者にとっては、非常に共感できる内容でした。

２３もある収益モデルを全ては解説はできませんが、今後の社会ではシェアリングエコノミーが注目されており、シェアリングエコノミーに対応した収益モデルを真っ先に考える必要があるでしょう。

シェアリングエコノミーに対応した収益モデルとは

下図の通り、シェアリングエコノミーの世界市場は２０２５年には３，３５０億ドル規模になる事が予想されています。

株式会社　日立ソリューションズのＨＰから引用

では、以下、ザ・プロフィットに記載されている収益モデルからシェアリングエコノミーに適合したものを抽出し、考察していきましょう。

インストール・ベース利益モデル

わかりやすい事例をあげれば、剃刀があります。剃刀は一旦、本体を購入して貰えると、消費者は継続的に替刃を購入し続けてくれます。

最初に顧客がインストールされた製品を購入してくれさえすれば、購入後は、その製品を利用していくために必要な消耗品などによって利益を確保するという収益モデルです。
私は、長らく生産設備業界におりましたが、生産設備の販売は景気に大きく左右されるため、インストール・ベース利益モデルは理想としていた利益モデルでありました。

デジタル利益モデル

今日においては、一般的にＩＴを全く、活用でずに、ビジネスを行うなんて全く、考えられないでしょう。

必要にかられて、ビジネスをデジタル化するのではなく、積極的に「デジタル」にビジネスを移行することで何十倍もの生産性を実現し利益を生み出すことを目指すのが、デジタル利益モデルです。

デジタル利益モデルは単に、生産性を向上させるだけではありません。

デジタル化により顧客の利便性が高まり、顧客満足度の大幅なアップにもつながることが期待されます。

以上、来るべくシェアリングエコノミーにおける収益モデルを簡単に解説しましおたが、大学におきましても、教育・研究に例えば、デジタル化の導入等の検討を強力に推進して行く必要が有ることは、いうまでもありません。

幸いにも大阪工業大学は情報科学部があります。

皆様、大阪工業大学　情報科学部の今後の教育・研究にご期待下さい。

大阪工業大学

研究支援・社会連携センター

シニアＵＲＡ

北垣和彦