川上村の微生物資源を利用した食品開発
水源地の森を始めとする豊かな自然に囲まれた奈良県川上村。川上村の植物や土壌、それから家庭のぬか床などから酵母や乳酸菌など、食品への応用が期待できる微生物の単離を行っています。これまでに11種の酵母、15種の乳酸菌を単離しており、現在はこれら単離した微生物資源をパンやヨーグルトの製造へ応用するべく、機能解析を進めています。
1991年以降、中国、インド、ネパール、ミャンマー、カンボジア、ラオス、タイ、ベトナム等で、宗教問題や民族紛争に関する現地調査を継続してきた。主要なテーマは「チベット問題」と「イスラーム紛争」である。「宗教NGO」という視点から、穏健な「宗教ネットワーク」「民族コミュニティ」形成の糸口を明示し、紛争解決の有効な方策を提示する。日本社会が抱える弱点の一つは、「民族問題やイスラーム社会への理解不足」である。一連の研究が、テロ事件の背景や海外在住邦人の安全確保など、日本の安全保障及び民間企業・個人が海外で活動する際の安全確保に資することを目指す。
チベットをめぐる宗教紛争
世界は今、チベット仏教ブームに沸いている。新たな宗教潮流を読み解く鍵の一つが、ヤチェン修行地である。中国四川省の奥地に、なぜ２万人を超す大規模な宗教コミュニティが誕生したのか。運営資金はどこから来ているのか。中国共産党は修行地の存在を知っているのか。インドに亡命したダライ・ラマ14世と関係があるのか。なぜチベット仏教の在家信徒が世界規模で増加しているのか。人々を魅了するチベット仏教とは、どのような宗教なのか。チベットをめぐる宗教紛争の行方を30年間にわたるフィールドワークの成果から浮き彫りにする。
イスラームとテロ問題
2019年、ニュージーランド・クライストチャーチのモスク（イスラーム礼拝所）にて、銃乱射テロ事件が起こり、51人が犠牲となった。犯人はなぜ反移民の過激思想に傾倒し、モスクを襲撃したのか。平和で移民に寛容な国として知られるニュージーランドで、なぜテロが起こったのか。世界全体でイスラーム信徒は4人に1人を占めるまでに増加し、日本社会が「異教の隣人」たちと共に暮す時代を迎えた今、私たちがイスラーム社会の特徴とルールを理解し、彼らとの交流の仕方を学ぶことは重要である。
研究の特徴
- アジア各国にて、宗教紛争や民族問題に関する徹底した海外現地調査を実施する
- 日本人や日本企業がイスラーム社会と交流する際に必要となる具体的なルールや指針を提示する
- 中国、香港、台湾、東南アジアや欧米の華人社会に構築された宗教ネットワークの構造を解明する
- 研究成果を学術書や一般書として出版し、アウトリーチ活動として一般市民を対象に公開講座を実施する
川田進2015『東チベットの宗教空間ーー中国共産党の宗教政策と社会変容』北海道大学出版会。
川田進2019『天空の聖域ラルンガル－－東チベット宗教都市への旅（フィールドワーク）』集広舎。
研究成果（単著）
論文
「現代中国の政教関係と「宗教と和諧」政策の動向」、櫻井義秀編著『アジアの公共宗教 －－ ポスト社会主義国家の政教関係』北海道大学出版会 」(2020)p.3-30.
「現代中国における宗教の震災救援活動と記憶の継承」、三木英編著『被災記憶と心の復興の宗教社会学 －－日本と世界の事例に見る』明石書店 」(2020)p.107-150.
「愛国的宗教指導者の悲哀－－2013年新疆ウイグル自治区イスラーム調査 」、櫻井義秀編著『現代中国の宗教変動とアジアのキリスト教』北海道大学出版会」(2017)p.349-358.
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