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ホーム図面分析による建築設計プロセスの解明
SDGsの分類
研究テーマ
建築ものづくり・製造技術デザイン
学科の分類
ロボティクス&デザイン工学部空間デザイン学科

図面分析による建築設計プロセスの解明 これからのモノづくりのために

ロボティクス&デザイン工学部

空間デザイン学科

建築デザイン研究室

福原和則 教授

設計プロセス近代建築アーカイブ

人々の生活や活動の場である建築空間は、個人にとっても社会のとってもたいへん重要な活動の舞台である。優れた建築空間の構築は建築家や設計者の個人の力量によるものが多いが、多くの関係者や施工者との協働も重要なファクターとなっている。また優れた設計には優れたプロセスが存在する。設計プロセスを建築設計図面を手掛かりに解析し、時系列に沿った検討過程を明らかにすることで今後の設計に資する知見を構築する。

建築家村野藤吾が設計した日本生命日比谷ビルの設計図面 京都工芸繊維大学蔵

研究の目的

建築設計の現場において図面のCAD化が浸透し、BIMの採用によるデザインプロセスの合理化が進んでいる。設計図面のデータ化は利便性と生産性を向上させ、設計方法そのものも手描きの設計図面を前に検討を重ねた時代とは一線を画したものになりつつある。工事現場においても材料の工業化、規格化が進み、施工過程も可能なものは、極力プレファブ化され、現場の仕事を如何に簡略化するかが重要視されている。

建築設計、建築施工の現場がスピード化、合理化する一方で、日本の生産技術に裏付けされた職人による仕事が失われつつあることが気になる点として挙げられる。かつての建築は、土地に根ざした一品生産であると解釈され、建築家は施工段階においても検討を積み重ね、「中世の工匠」のようなものづくりの態度で、「現地、現物、原寸」のなかでものづくりを行った。そのような建築家の代表的な存在として、昭和を代表する建築家「村野藤吾」が挙げられる。

当研究室では、村野藤吾の建築設計図面を分析することで、設計プロセスを解明する研究を行っている。設計や工事の進行にしたがって建築家はどのような検討を行い、案はどのように変遷して最終形に至るのか。現場の進行のなかで、実際にモノをつくる職人に如何なる意志を伝えて実現していったのか。そのプロセスを顕在化し、記録する。

研究の特徴・従来技術との比較

建築設計図面を詳細に分析してその経緯を明らかにする研究方法は、いままで、あまり事例がない。ものに即した検証によって、作家の頭の中にあるとされてきた設計プロセの骨格を顕在化することが可能となる。その骨格を頼りに多様な調査を行うことで、作家の設計方法を明らかにすることが可能となる。

用途・効果

昭和の日本を代表する建築家「村野藤吾」の特徴ある造形の生成過程を明らかにすることによって、その設計方法を検証することが可能となる。また、同時代に活躍した建築家に共通する現場や職人の息遣いの中で行われた設計方法を記録することは、将来、改めて当時のものづくりを振り返る必要が生じた際、時代に共通する貴重なナレッジとしての価値を持つ。

論文

「日本生命日比谷ビルにおける村野藤吾の設計過程に関する研究」(2007)福原和則『日本建築学会計画系論文集』第615号

「再読 関西の建築 大阪府中河内センタービル」(2019)福原和則『日本建築協会 建築と社会』2019年5月号

「村野藤吾自邸-長い時間と労力を費やした「私の作品」-」(2014)福原和則『村野藤吾の設計研究会 村野藤吾研究』第3号

研究者INFO: ロボティクス&デザイン工学部 空間デザイン学科 建築デザイン研究室 福原和則 教授

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大森 勇門

発酵食品中のアミノ酸分析

アミノ酸にはL体、D体と呼ばれる光学異性体が存在します。長年、我々ヒトはD-アミノ酸を利用しないと考えられてきました。しかし分析技術の発達に伴い、D-アミノ酸がヒトの生体内で重要な機能を有していることが明らかになってきました。またD-アミノ酸を用いて食品の呈味性や生理機能を向上させた商品も開発されています。我々の研究室ではD-アミノ酸の食品利用を目標に、発酵食品や食品に関係する微生物中のアミノ酸解析を進めています。

福澤 寧子

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壁の向こうに何がある?!

一つ目は電波の透過性に関する研究です。医療機関におけるX線CTとかMRIで想像できるように、電磁波は誘電体内を通過します。この性質から、建物内の様子を画像化する近距離レーダが考えられます。セキュリティ用の壁透過レーダ、水道管、ガス管、地雷などの地中埋設物探知レーダ、空港での危険物検知用レーダなどに応用できます。このレーダは一つ使い勝手の悪いところがあり、画像を作るために、送受信アンテナを規則的に走査する必要があります。そこで、オペレータがアンテナを自由に移動させても画像が得られる処理法を考案し確認中です(図1)。

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テラヘルツ波放射の制御に向けた計測システム開発と放射機構解明

近年、光と電波の性質を兼ね備えたテラヘルツ領域電磁波(テラヘルツ波)が、さまざまな分野で役立つことから注目を集めています。テラヘルツ波は超短光パルスを半導体結晶に照射すると発生させることができます。その発生特性は、電子や原子の状態の超高速な時間変化を反映します。よって、それらの時間変化を制御することができれば、発生するテラヘルツ波を制御できるようになります。本研究室では、独自の計測システムを駆使して電子・原子の超高速現象を調査し、テラヘルツ波放射機構の解明と放射特性の制御を目指しています。

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コンクリート工学計算ツールとしての収縮ひび割れ制御法の開発

近年の日本建築学会等の建築工事標準仕様書や関連指針では,仕様設計の規定とともに,性能設計の対応が明示されるようになったが,初・中級技術者は,コンピュータプログラム言語等に精通しているとは言い難く,結果的に,各種工学モデルの計算が必要な性能設計の対応が難しい。そこで,コンクリート工学計算ツールとして,表計算ソフトによるマクロ機能を使わないで初歩的な組込み関数によるセルのみの計算に従った計算の見える化に関した計算ツールを構築した。本件は,その一例として,コンクリートの収縮・膨張の体積変化やクリープの変形と,それら変形が拘束されて作用する応力やひび割れ発生やひび割れ幅等を解く手法の計算ツールを開発したものである。

西川 出

デジタル画像相関法によるき裂・欠陥の非破壊検査

負荷を受ける部材の表面画像を2枚(時間差1秒程で2枚撮影する)利用して、表面のひずみ分布を非接触で評価するデジタル画像相関法援用変位・ひずみ評価システムを構築した。さらにこれを発展させ、き裂や欠陥に生じる特有のひずみ場を利用することにより、き裂・欠陥の有無は言うに及ばず、き裂周りの応力や応力拡大係数といった力学量を高精度に非接触評価できるシステムを開発した。

井上 明

ICTを活用した教育手法の提案・教材開発の実践

次世代アクティブ・ラーニング手法「ReBaLe(レバレ)®」の提案・実践,「ティンカリング」(身の回りにあるものを自由に組み合わせること)の概念を取り入れたプログラミング学習ツール"YubiTus"、IoTを活用したデジタル学習デバイス"EduDesk"などの研究を進めています。 *ReBaleは富士通株式会社の登録商標です

林 暁光

高力ボルトを用いた鉄骨部材接合部の性能評価

従来の鉄骨構造の接合部設計では、剛接合とピン接合のどちらかで設計されている。本研究は高力ボルトと接合金物を用いた接合部の実態を剛接合でもピン接合でもないグレーゾーンの接合部として捉え、ありのままの姿で半剛半強の接合として検討している。具体的には耐震設計で必要とされている接合部力学性能指標のうち、接合部の初期剛性や耐力、復元力履歴特性およびエネルギー吸収能力の評価精度の向上を目指している。

井上 剛

生体電位計測を用いたアプリケーションの創出

ヒトの体からは臓器の活動や筋の収縮に伴い微弱な電気信号(生体電位)が発生しています.医療現場で病気の判断等に用いられていたこれらの電気信号は,近年の計測技術の発展によりより日常での計測が可能になりつつあります.生体電位の計測結果からはユーザの状態,例えばどのくらい心拍が変動しているか?どのくらい筋力が発揮されているか,などが定量化できるため,この定量値を基づいて自然な形でユーザを「推定・理解・予測」する様々なユーザ支援アプリケーションの実現が可能となります.

淀 徳男

人と共存可能なマイコン制御高輝度多色LED照射型植物工場の開発

将来の世界人口予測から40年後の2060年には世界の人口は100億人を突破すると予想される。100億人を越えると今の食糧生産事情では、全ての食糧を賄うことは不可能であると考えられる。特に日本では各国と比べて38%という食糧自給率の低さから将来の食糧問題は熾烈となる。また、さらに温暖化から、通常の屋外での農作物の生産力は低下することから、屋内での高効率の農業生産技術、特に人と共存可能な高生産力の植物工場が必要となる。

廣井 富

手すりの上を移動する道案内ロボット

 本コミュニケーションロボットの特徴は、手すりの上を移動することである。ケータイや地図が読めない方でも問題なく、音声とジェスチャで指示してくれる。さらに人はロボットの手を握って誘導される。この時、ロボットの腕が伸び縮み可能なシステムを構築した。これにより、人の歩行速度に応じた無理のない道案内が可能である。本研究室でアルゴリズムを開発した「測域センサを用いた人検出システム」を応用しており、複数人が存在する環境内においても対象者を見失うことがなく、動作可能である。また、ロボットと案内される人の対話が破綻している場合等にオペレータが介入可能である。その介入頻度を簡易に制御可能であり、オペレータの負荷を軽減することが可能である。

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