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ホーム光無線融合通信技術を用いた5G MIMO信号中継伝送システム
SDGsの分類
研究テーマ
IT・IoT・AI・ロボティクス
学科の分類
工学部電子情報システム工学科

光無線融合通信技術を用いた5G MIMO信号中継伝送システム

工学部

電子情報システム工学科

情報通信研究室

周虹 教授

共同研究者

熊本和夫
5GMIMO光無線融合通信

1本或いは少数本のRoF(Radio on Fiber)リンクで超高速5G MIMO無線情報信号を中継することにより、特に僻地や過疎化地域における5G基地局の設置数を減らし、5Gネットワークの構築及び運営コストを削減して、僻地や過疎化地域への5G通信サービスの普及に貢献します。

研究目的

山間部や離島等のような僻地や過疎化地域では,基地局を構築し運営するには,経済性が悪いので、情報通信ネットワークの構築が進まず ⇒大きな情報デバイト

一つの解決策として、無線信号を光回線(RoFリンク)で中継する光無線中継伝送システムの利用が挙げられます。中心地域にのみ基地局を設置し,中心地域と山等で隔てられる遠隔地域は光無線中継伝送システムで基地局と接続され、各遠隔地域は中心地域の基地局にカバーされるので,それぞれの基地局を設置する必要がなくなり、基地局の数が大幅に減少され、通信システムの建設・運営費が抑えられます。

従来の光無線中継伝送システムの問題点: 複数の送受信アンテナで超高速情報通信を行う5G MIMO無線通信の場合、送受信アンテナ本数分の多数のRoFリンクが必要 

 ⇒情報通信システムの構築コストが依然高い 

本研究の狙い: 1本或いは少数本のRoFリンクで超高速5G MIMO無線情報信号を中継し、僻地や過疎化地域での情報通信ネットワークの構築及び運営コストを削減し、情報デバイトの解消に貢献します。

提案中継伝送システム

・従来の中継伝送システム

5GMIMO信号を中継するために送受信アンテナ本数分の多数のRoFリンクが必要

⇒ システムの構築コストが高い

・提案システム1: STBC技術を利用したシステム

時空間符号化(STBC)技術を利用すれば、複数の送信アンテナからの信号が互いに直交して1本の信号に合成されるので、1本のRoFリンクで中継伝送できる

⇒ システムの構築コストが低い

・提案システム2:SM技術を利用したシステム

空間変調(SM)技術を利用すれば、複数の送信アンテナから毎回1本のアンテナを選んで信号を送出するので、1本或いは少数本のRoFリンクで中継伝送できる

⇒ システムの構築コストが低い

提案中継伝送システムの性能

・従来の中継伝送システムと比べ

1本のRoFリンクの場合:同程度の通信効率と通信品質を実現

複数本(<アンテナ数) RoFリンクの場合:同程度の通信効率と遥かに高い通信品質を実現

・通信システムの構築コスト削減効果: 顕著

(例: 送信アンテナ数が4、遠隔地域数が5の場合)

  従来システム:20本のRoFリンク

  提案システム:5本のRoFリンク

     (1地域1本のRoFを利用する場合)

論文

「A Novel Relay Transmission System Combining STBC-MRC and RoF」(2015)AlhababiAbdulsatar『Proc. of 2015 International Workshop on Electromagnetics (iWEM2015)』

「Proposal and Analysis of Novel Fiber-optic Relaying Schemes for MIMO Mobile Communication」(2017)KumamotoKazuo『Proc. of IEEE 2017 International Topical Meeting on Microwave Photonics (MWP2017)』p.1-4.

「A Study on Fiber-Optic Relaying Scheme Using Spatial Modulation for MIMO Transmissions」(2018)KitamuraIkuya

研究者INFO: 工学部 電子情報システム工学科 情報通信研究室 周虹 教授

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加瀬 渡

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川田 進

アジアの宗教紛争・民族問題と安全保障

1991年以降、中国、インド、ネパール、ミャンマー、カンボジア、ラオス、タイ等で、宗教問題や民族紛争に関する現地調査を継続してきた。主要なテーマは「チベット問題」と「イスラーム紛争」である。「宗教NGO」という視点から、穏健な「宗教ネットワーク」「民族コミュニティ」形成の糸口を明示し、紛争解決の有効な方策を提示する。日本社会が抱える弱点の一つは、「民族問題やイスラーム社会への理解不足」である。一連の研究が、テロ事件の背景や海外在住邦人の安全確保など、日本の安全保障及び民間企業・個人が海外で活動する際の安全確保に資することを目指す。

福原 和則

イノベーションを誘発するワークプレイスの設計

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樫原 茂

消防防災活動におけるドローンの利活用に向けて

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