研究テーマの分類 - 建築

9件の研究シーズが見つかりました

中村 成春

コンクリート工学計算ツールとしての収縮ひび割れ制御法の開発

近年の日本建築学会等の建築工事標準仕様書や関連指針では,仕様設計の規定とともに,性能設計の対応が明示されるようになったが,初・中級技術者は,コンピュータプログラム言語等に精通しているとは言い難く,結果的に,各種工学モデルの計算が必要な性能設計の対応が難しい。そこで,コンクリート工学計算ツールとして,表計算ソフトによるマクロ機能を使わないで初歩的な組込み関数によるセルのみの計算に従った計算の見える化に関した計算ツールを構築した。本件は,その一例として,コンクリートの収縮・膨張の体積変化やクリープの変形と,それら変形が拘束されて作用する応力やひび割れ発生やひび割れ幅等を解く手法の計算ツールを開発したものである。

林 暁光

高力ボルトを用いた鉄骨部材接合部の性能評価

従来の鉄骨構造の接合部設計では、剛接合とピン接合のどちらかで設計されている。本研究は高力ボルトと接合金物を用いた接合部の実態を剛接合でもピン接合でもないグレーゾーンの接合部として捉え、ありのままの姿で半剛半強の接合として検討している。具体的には耐震設計で必要とされている接合部力学性能指標のうち、接合部の初期剛性や耐力、復元力履歴特性およびエネルギー吸収能力の評価精度の向上を目指している。

吉田 哲

高齢者の地域継続居住支援

住み続けてきた街で、高齢期にも健康に生活を継続できることは誰しもが望むことである。そのためには特定のだれかに負担が集中したり、補助金頼みの支援では持続的な支援とならない。こうした前提で、1.高齢者の外出支援のための道路沿い私有地へのベンチの設置、2.介護保険外・訪問型日常生活支援の広域・越境提供の研究(科研費:2022-)、などを進めています。中でも1.では2021年度国土交通省令和3年度(第15回)バリアフリー化推進功労者大臣表彰、京都景観賞、景観づくり活動部門:市長賞(令和2・3年度)、日本都市計画学会関西支部、関西まちづくり賞: 奨励賞などを受賞しており、2019年にはロンドンで Urban Design for Elderly Pedestriansと題した事例報告もしています( UCL-Japan Grand Challenges Symposium “Research Development and Innovative Knowledge Transfer to Super-ageing Society”, JANET Forum 2019, 2019.11.5, Embassy of Japan in the UK)。京都市内の3小学校区で合計60か所のベンチ設置となり、活動は京都市内の隣接区や大阪府、万博などへも広がりつつあります(協力を要請されています)。2023年度から同じ活動をする他地域の活動とも連携を始めており、2024年度は『まちのベンチ』情報交流会を11/30に京都教育大学で開催する予定です←詳細は連絡をください。

向出 静司

想定を超える大地震下における鋼構造建物の倒壊余裕度の向上

建築基準法の想定を超える大地震に対して,建築物は耐力を保持できる変形域を超えて耐力劣化し,倒壊する懸念がある.本研究者は,一般的な鋼構造ラーメン骨組を対象に,(1)超大変形域に至るまでの構成部材の破壊実験を通じて,その耐力劣化性状を把握すること,(2)超大変形域の挙動を考慮した建物全体の地震応答解析により,その倒壊性状を把握すること,(3)倒壊メカニズムに基づいた倒壊余裕度の評価方法を提案すること,などを実施している.

馬場 望

鉄筋コンクリート柱と鉄骨梁で構成される混合構造柱梁接合部の構造性能評価

 現在,倉庫建築や商業施設に実績のある鉄筋コンクリート柱と鉄骨梁で構成される混合構造において,2021年に日本建築学会より「鉄筋コンクリート柱・鉄骨梁混合構造設計指針」が刊行されたが,(1) 梁が柱に対して偏心する柱梁接合部(偏心接合部),(2) 左右の梁天端のレベルあるいは梁せいが異なる柱梁接合部(段差接合部)に関する設計法は未だ示されていない。  本研究者は,これら各種柱梁接合部の耐震性能を評価するための構造実験および3次元有限要素解析などを実施している。

本田 昌昭

地域資源の活用による都市・地域更新の手法

 現在、日本は拡大・成長の時代から、縮小・成熟の時代へと突入したと言える。もはや、スクラップ・アンド・ビルドによる都市更新の時代ではない。本研究室では、これからの時代における都市更新の手法について研究を行っている。身の回りに多く蓄積された「建築ストック」の活用を前提とし、さらには、成長の時代に蔑ろにされながらも命脈を保っている「地域性」を発見・増幅することによって、これからの「共同体」のあり方についても研究・提案を行っている。

本田 昌昭

地域資源の活用による都市・地域更新の手法 2

 現在、日本は拡大・成長の時代から、縮小・成熟の時代へと突入したと言える。もはや、スクラップ・アンド・ビルドによる都市更新の時代ではない。本研究室では、これからの時代における都市更新の手法について研究を行っている。身の回りに多く蓄積された「建築ストック」の活用を前提とし、さらには、成長の時代に蔑ろにされながらも命脈を保っている「地域性」を発見・増幅することによって、これからの「共同体」のあり方についても研究・提案を行っている。

グイエン ツラン

環境騒音による健康影響とその対策に関する研究

騒音は、強い不快感や睡眠障害など、健康と生活の質に深刻な影響を及ぼし得る。特に発展途上国では、都市化、工業化、交通量の増加に伴い、人口密集地域での騒音曝露量が増加しているため状況は深刻である。この問題に対応するため、多くの国は騒音の排出と制御に関する基準を設けている。しかし発展途上国では、騒音モニタリングや騒音マッピングを通じた公衆衛生への影響や、保護すべき人々の特定に関する情報が不足しているため、問題に対処できていない。本研究では、空港周辺の病院における健康調査と施設利用・計画状況分析を通じて、騒音曝露による患者の健康への影響に関する高精度の予測方法を開発し、健康リスクマップを作成する。これにより、一般の人々に騒音曝露量が分かりやすく共有できるようになり、人々の騒音に対する意識を高め、各国政府による適切な対策を推進することが可能となる。

吉田 哲

地域住民の集う集会所、民間施設などの計画・設計

各地で公共施設の長期的削減が着々と進む中で、依然として地域住民が利用できる施設は、規模が小さくとも、その「そば」にあることが望まれる。地域に建てられた集会所はもとより、地域にある「民間=私」の施設などを地域住民に開き、あつまるための「共」の施設・場とすること、または、「行政=公」の施設であったものを「私」が運営する、などでそうした施設・場を身近におく試みを支援する。 1.旧街道沿本陣のまちライブラリー利用、隣接ため池の地域利用提案(公園、ビオトープ、農園利用):2018年度~、 2.建築協定地域内の老朽集会所の建替計画、支援(図):2022年度~、 3.元医院・空家の地域サロン化、まちライブラリー設置提案:2023年度~などを進めています。