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ホームウォーカビリティの概念に基づく歩行空間の分析
SDGsの分類
研究テーマ
土木・社会基盤
学科の分類
工学部都市デザイン工学科

ウォーカビリティの概念に基づく歩行空間の分析

工学部

都市デザイン工学科

空間情報学研究室

木村優介 准教授

地理情報システム歩行空間整備

都市の賑わいや健康的な暮らしといった観点から、都市内の歩行空間の充実が都市政策上も重要な課題となっています。特に健康状態に関連のあるとされる身体活動量の増加に寄与するため、利用者数の増加だけではなく、歩行空間の近隣の居住者の歩行活動の増加に着目することが、歩行空間整備の評価にあたって重要となります。そこで、歩行に適した生活環境を表すウォーカビリティ(Walkability)の概念と、その評価指標の一つであるWalkability Indexに着目し、都市内の歩行活動量のポテンシャルを客観的にかつ面的に把握できる手法の開発を目指しています。

歩行空間の整備によって周辺住民の歩行活動量は増加する?

魅力的な歩行空間と周辺の住民の歩行活動の関係を考えるとき、「歩行空間の整備が歩行活動の増加に寄与する」という因果関係を示した上で歩行空間を評価するためには、歩行空間の整備前後での歩行活動量の変化を明らかにする必要があります。なぜなら、「散歩を好む人が歩行空間の充実したエリアに居住する」といった逆の関係が隠れている可能性があるためです。

そこで、滋賀県・草津市の草津川跡地公園を対象に、アンケート調査により把握した整備前後の2時期の歩行活動量と、地理情報システム(GIS: Geographic Information System)により指標化した環境要因との関係を分析しました。これにより、歩行空間の整備が活動量の変化に影響を与えていることや、活動量と関係のある街路の特性を明らかにしています。

2017年の整備後の滋賀県・草津川跡地公園の様子
居住地から草津川跡地までの距離(横軸)と余暇目的の歩行活動に関するオッズ比(縦軸)の関係(ガリグ・木村 (2022))。草津川跡地公園を意識している層に対して分析を行ったところ、草津川跡地公園における歩行空間の整備は余暇歩行を促進したことが明らかとなりました。
滋賀県・草津川跡地公園周辺の分類別の街路延長の分布(木村・金井 (2022))。赤とピンクで示した幹線街路の存在が、日常目的・余暇目的の歩行活動量の低下と関係があることが明らかとなりました。

歩行空間の計画を評価できる指標とはどのようなもの?

都市デザインの領域では、都市のさまざまな施設を計画・設計・整備・維持管理して、人々の豊かな生活の基盤を生み出します。歩行空間を考えてみても、どこにどれだけの歩行空間を作ればより効果的なのか?という点は十分に明らかにされていません。このような整備の箇所を地理情報システム(GIS)を用いて効果的に選定できるように、歩行空間の整備が周辺環境にどのような影響をもたらすのかを明らかにする必要があります。

そこで、歩行に適した生活環境を表すウォーカビリティと、その評価手法の一つであるWalkability Indexに着目して、歩行空間整備前後の周辺のWalkability Indexの変化を把握できる解析手法を示し、有効性を検証しました。その結果、Walkability Indexの高い山を結ぶような歩行空間の整備が、周辺のWalkabilityの向上や賑わい創出の上で有効であるという仮説を得ています。

ニューヨーク・ハイラインにおけるWalkability Indexの分布。第1区が公開された2006年の様子。赤、橙、緑、青の順で指標の値が小さくなる。歩行空間の南北にIndexの高いエリアがあり、それを結ぶように整備が行われていることが見て取れます。

論文

「街路特性と目的別歩行活動量との関連分析:Walkability Indexの観点から」(2022)木村優介『土木学会論文集D3』77(5)p.I_395-I_405.

「歩行空間の整備と近接性が周囲の住民の歩行活動に与える影響」(2022)ガリグ誠樹『土木計画学研究・講演集』66p.7266.

「An Evaluation of the Effect of the Construction of Walking Spaces on their Neighborhood Environments Using Walkability Index: with a Focus on the Reuse of Discontinued Railroads」(2018)WatanabeKento『Proceedings Asian Conference on Remote Sensing 2018』1p.71-78.

研究者INFO: 工学部 都市デザイン工学科 空間情報学研究室 木村優介 准教授

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林 暁光

高力ボルトを用いた鉄骨部材接合部の性能評価

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羽賀 俊雄

直径8mm以下のアルミニウム合金線材鋳造用キャスター

省工程・省エネルギーの利点を有するアルミニウム合金線材用キャスターを紹介します.断面積を円に換算した場合に直径が8mm以下の線材を連続てきに溶湯から直接鋳造可能です.単鋳造輪法,双鋳造輪法,回転サイドダムを装着した鋳造輪法,三方鋳造輪法,回転円板鋳型法が示されています.

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 都市デザイン工学科の地盤領域(地盤防災研究室、土構造研究室)では,近年多発する豪雨や来たるべき巨大地震により山腹斜面や土構造物が崩壊する危険度を予測・評価するためのさまざまな研究を行っています.このうち,コンクリート表面遮水壁型ロックフィルダムの耐震性能評価手法の確立に向けた研究を紹介します.

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廣井 富

手すりの上を移動する道案内ロボット

 本コミュニケーションロボットの特徴は、手すりの上を移動することである。ケータイや地図が読めない方でも問題なく、音声とジェスチャで指示してくれる。さらに人はロボットの手を握って誘導される。この時、ロボットの腕が伸び縮み可能なシステムを構築した。これにより、人の歩行速度に応じた無理のない道案内が可能である。本研究室でアルゴリズムを開発した「測域センサを用いた人検出システム」を応用しており、複数人が存在する環境内においても対象者を見失うことがなく、動作可能である。また、ロボットと案内される人の対話が破綻している場合等にオペレータが介入可能である。その介入頻度を簡易に制御可能であり、オペレータの負荷を軽減することが可能である。

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藤元 章

「人類の危機への挑戦」をテーマにした課題解決型授業

[概要] 大阪工業大学の工学部では,PBL(ProblemあるいはProject-Based Learning)を基軸とした教育カリキュラムを実施しています。1年次では各学科の専門分野に関連した課題の実験・実習的なPBLを行い,2年次生には物理学,地球科学,生物科学の分野横断型PBLを提供しています。2015年度から2018年度まで「火星移住計画」を題材にして, 2019年度から2022年度まで「太陽系ツアー」を題材にして進めてきました。そして, 2023年度からは,惑星・宇宙の枠を飛び出して,「人類への危機への挑戦」をテーマにしたPBL型授業を進めています。

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骨格筋は水分含有量が約8割であり、水分を豊富に含んだ組織です。骨格筋を構成する筋線維(筋細胞)でのスムーズな水分代謝により筋の恒常性が保たれることから、骨格筋における水分代謝を制御する水分子輸送機構は、健康的で活動的な日常生活を維持するうえでも非常に重要となります。 現在、本研究室では、骨格筋における筋機能の維持・改善やサルコペニア予防など目的に応じた水分代謝の制御を実現するために、水分子輸送機構の主要タンパク質の1つであるアクアポリン4 (AQP4)の生理学的特性の利用法の開発を目指しています。

+4
山口 行一

マルチエージェントを用いた避難シミュレーションツールの開発

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河合 俊和

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本研究室では,患者の傍から近接操作でき,医師と共存協調する手術支援ロボットを,医工・産学連携で研究しています.執刀医が一人で行えるロボット支援手術が実現すれば,少ない医療スタッフでの手術が可能となり(感染症対策,外科医の働き方改革,大規模災害),患者は地元病院で手術を受けられ,診療科の偏在の縮小,医療費の低減にもつながります.

+4
長谷川 尊之

超短光パルスで励起される超高速過渡現象の解明と制御

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+2
井上 晋教授,大山 理教授,三方 康弘教授,今川 雄亮准教授

構造実験センターにおける大型供試体を用いた橋梁の性能評価

 八幡工学実験場は,大阪工業大学が,学内の教育・研究活動の活性化のみならず,産・官・学の各方面との交流により社会や技術の発展に寄与することを目的として設立されたものです.本実験場は,1986年12月に構造実験センターとしてそのスタートを切り,その後,水理実験センター,高電圧実験センターを併置して今日に至っています.広大な実験場の敷地内には特色ある各種の大型実験設備・装置が設置されており,これらは実験場設立の趣旨にしたがい,学内の教育・研究はもとより,学外の関係各方面との綿密な連携のもとに行われる各種の委託研究や共同研究に役立てられています.また,このような学外との交流は実験場で学ぶ学生にとって貴重な体験となっています.
 ここでは,構造実験センターに設置されている主な実験設備・装置を紹介するとともに,その設備・装置を用いて取り組んでいる研究について紹介します.

+1
皆川 健多郎

ものづくり人材育成のための教材開発とその検証

生産性向上はモノづくり現場のみならず、多くの現場における喫緊の課題となっている。かつてはこれらの課題に取り組む人材育成は、小集団活動やOJTも含め活発におこなわれていたが、長引く景気低迷、生産の海外移転などにより、近年ではその取り組みは必ずしも十分とは言えない。特にモノづくり現場では人口減少に伴う人手不足、またその対応としての外国人労働者の受け入れなど、生産性向上への対応は急務といえる。本研究代表者は、これまで1,000回を超える製造現場訪問を通じて、現場での実態を把握するとともに、問題解決のための教材開発ならびに教材を活用したセミナーの実施を進めてきた。さらにここにIoTも融合し、さまざまな現場にて自律的に生産性向上を実現する取り組みの推進と、経営工学(管理技術)の普及を目的としている。

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