PVC（塩ビ樹脂）は、非結晶性のため様々な物質との混和性が良く、使用時の物性（柔軟性, 弾性, 耐衝撃性, 防汚染, 抗菌, 防曇, 防炎等）を、可塑剤，添加剤，改質剤，着色剤との配合によって自由に調整することができる。この自由度の高さ・耐用年数の長さ・極めて優れたリサイクル性と価格のバランスの良さから、PVCはわずかな品種で多くの用途をカバーしており、上下水道, 電線といったライフラインや建材などの基礎産業から日用品，最先端のエレクトロニクス，医療器材まで、多様な分野で利用されている。しかし、多用されているフタル酸エステル系可塑剤は、2μg/kg/日程度（日本食品分析ｾﾝﾀｰ（2001年））摂取され、健康・環境への有害性の懸念から、成形品への使用に対してより厳しい修正制限案（REACH規制(2018年3月28日)）が通達され、さらに2019年7月22日からはRoHS(Ⅱ)指令により電気電子製品を構成する均質材料でも使用制限が開始となり、日本から欧州へ輸出されるすべての電気電子製品が対応に追われている。この塩ビ製品からの可塑剤の滲み出し・揮発・他物質への移行は、可塑剤の低分子量，低相溶性（混和性），量超過などで見受けられるが、製品中の相溶性・滲み出しを事前に評価する方法は未だ確立されていない。度重なる規制に迅速に対応するためにも、製造段階での簡便な物性評価法の確立は不可欠である。