これまでに建設された治水施設（構造物）を増強および活用したハード対策に加えて、水害が発生することを前提としたソフト対策が不可欠になります。ハード対策とソフト対策を協働させた粘り強い“まちづくり”が求められます。

温暖化による気象の変化や想定外の災害に対応した既存施設の再編・運用管理手法の見直し，浸水・氾濫を許容した治水施設の整備，生態系サービスを考慮したインフラ資本の整備，リスク低減が期待できる制度的な適応など，治水・利水・環境の整備目標を満足する流域災害リスクマネジメントのあり方を具体的に提案することを目標として活動しています．

流域の災害リスクを考える上では、その流域の災害特性を把握することが基盤となります。最近は、ハザードマップや治水地形分類図などが公表され、災害の発生するリスクが把握できるようになっています。しかし、これらのリスクマップは地形や過去の災害に関する文献などから作成されたものであり、過去の災害の痕跡を物理的諸量を確かめ、同定したものではありません。あくまでも推測・予測にもとづいて作成されたものであります。

よって、本研究では次世代型水害リスクマネジメントの根幹となる流域の水害特性を物理的な根拠にもとづき評価するため、過去の水害の痕跡の同定手法を開発し、提案します。